オーストラリア留学情報 NICHIGO ONLINE

オーストラリアの専門学校は公立と私立の2種類に分かれる。私立の専門学校は観光業、ビジネス、デザインなど分野を特定している学校が多いのが特徴。コースやプログラムは、政府の認定を受け定期的なチェックの下で適切に管理されており、講師陣をはじめ、カリキュラムや指導内容などは高い水準が守られている。また、最先端のテクノロジーを駆使した設備が充実し、実践的な学習に適した環境が整っている。
また、正看護師を育成する看護学科など、学士号を必要とする専門職のための学部が大学に設けられている。

私立専門学校の入学時期は柔軟に設定されていることが多く、コースによっては数週間、数カ月ごとに入学日を設けているところもある。ただ、人気コースには申し込みが集中するため、必ずしも自分のスケジュールに合わせて入学が実現するわけではない。
英語力などの入学要件はあるが、独自の英語テストを課すなど厳密な規格を設けていない学校もあり、大学やTAFEと比較すると入学の難易度は下がるだろう。

　帰国後も生かせるビジネス･スキルとしては、ITなどのエンジニア系や、MBA、会計士などのコースがある。
幼稚園教師や看護師など、連邦移住省が発表している技能職業リスト（SOL）に挙げられている永住権取得に有利な職種に直結するコースは人気が高い。
小学校英語指導者認定協議会が認定する児童英語教師の資格、J-Shineは、日本の小学校や各種学校などで0〜12歳の児童に英語を教える仕事を目指すことができる。
趣味を生かして独立開業をしたい人向けには、スポーツ･インストラクター養成コースや美容系のコースが挙げられる。

スポーツ学が発達したオーストラリアは、スポーツ･トレーナーとしての高い技術と幅広い知識が習得できる絶好の環境だと言える。トレーナーとして要求されるのは、的確なコーチング技術はもちろん、生理学、栄養学、スポーツ心理学などの大局的な理論だ。パーソナル･トレーナーになれば、ダイエット、体力向上、肉体改造、介護目的など、さまざまな目的に合わせて新しいトレーニング法の提案なども求められる。このほか、スポーツ施設･ショップの経営、スポーツ･イベントの運営など、スポーツ産業を支えるビジネス分野で活躍する可能性も開けている。
オーストラリアでトレーナーの訓練を受ける利点は、スポーツ関連産業が早くから発達しているため、より実践的で、最先端の内容が学べるシステムが構築されていることだろう。専門職としての認知度も高く、英語力を養い、資格を取れば現地採用の可能性も高まる。また日本では、近年の健康ブームでジムやフィットネス･クラブが増加傾向にある。トレーナーやインストラクター、パーソナル･トレーナーの重要性も高くなっているので、自分の力を売り込むマーケットが、日本とオーストラリアの両方に広がっていると言えよう。

　オーストラリアの社会福祉分野で仕事をするための知識とスキルを身に着ける、社会福祉ディプロマ･コースが注目されている。高校3年修了もしくは同等資格を持ち、IELTS5.5レベルの英語力があることが受講条件。400時間の現場実習を含む2年間（80週）のコースを修了することで、豪州政府が認可する社会福祉ディプロマ資格が授与され、豪州社会福祉協会のメンバーに登録する権利を得られる。
効果的コミュニケーション能力の開発、ケース･マネジメントに関する開発、グループ･アクティビティーの計画と指導、カウンセリング･スキルの向上などを目的とした科目を主に履修する。
　資格取得後は地域の公的機関や高齢者ケア施設、学校、自助団体、法廷サービスなどで必要とされるケース･マネジャー、カウンセラー、アクティビティー･コーディネーターといった職種への就職の道が開ける。また、大学をはじめとした高等教育機関への編入も可能。

オーストラリアでは長年にわたって慢性的な看護師不足の状況が続いており、海外の看護師経験者に対する求人を積極的に行っている。また、新卒者独立永住権を申請するための技能職業リストでも看護師は60点という高ポイントで登録されているため、オーストラリアで正看護師の資格を取得後、永住権を取得しようと考える海外留学生からも人気だ。
オーストラリアの正看護師になるためには、看護協会の認可を受けた看護学科を持つオーストラリアの大学で、バチェラー（学士号）を取得する必要がある（ 州によってはIELTS7.0以上の英語力を証明する必要がある）。学位取得後、看護協会の査定を受け、政府登録看護師のライセンス（レジスタード･ナース）の取得が可能となる。学生の大多数は大学での授業と平行してスクール･ホリデー期間などに病院でアルバイトをしており、卒業と同時にアルバイト先で正看護師として働き始めることも多い。

MBA（ Master of Business Administration）は経営学の修士課程。大学院レベルで経営学を学んでいく同プログラムは、銀行や商社といった金融業界や営業職だけでなく、あらゆる分野の職業･職種での将来のリーダーを育成し、実践の場で生かせるビジネスの学問として人気が高い。
基本的には学士号（日本の大学卒業資格）と一定以上の英語力（IELTS6.5以上）が受講資格の基準とされているが、マネジャーや管理職などのポジションでの実務経験を問われるなど、学士号資格だけでは受講できない学校もある。実務経験者の場合は、「キャリアアップを目指して」「転職の武器に」「経営者に必要なリーダーシップ･スキルの習得」「人脈の形成」などを目的に受講するケースが圧倒的だ。
マーケティング、経営戦略、国際ビジネス、人事、情報システム、eコマース、会計など経営に必要なさまざまな分野について、経験者の話を聞くレクチャーや過去の事例を研究するケース･スタディー、ディスカッションなど、多様な方法で授業は進められる。
政府機関から公認会計士資格CPAのコースとして認可されている学校では、MBA課程の中で特化して会計が学べ、修学後は永住権申請のチャンスが広がる。

近年、日本の公立小学校でも国際理解の一貫として英語教育を取り入れるケースが多くなり、英語講師の需要が急激に高まっている。これに伴い、オーストラリアでも日本人を対象とした児童英語講師を養成する専門学校や、児童英語講師養成コースを併設する語学学校が増えてきた。
オーストラリアで児童英語講師のスキルを身に着ける最大の利点は、なんと言っても英語力のUP。学校だけでなく日常生活を通じ、必然的に英語を使わなければならない状況に身を置くことで、英語は確実に上達する。もちろん、海外で英語教授法を学ぶ利点は英語面だけではない。海外に出ることで、日本を新たな視点から見直すことができ、また海外での生活･勉強を通じて培った国際感覚を、日本での英語教育に反映することができるはずだ。
児童英語講師養成学校の数が増えるとともに、そのコース内容も年々充実してきている。一般的な児童英語講師養成講座で教える児童教授法や児童心理学のほかに、発音を端正するフォニックス、英語のリズムやイントネーションを定着させるためのチャンツをはじめ、学校によってはマニュアルにとらわれずに独自の教授方法を設けているところもある。また、すべての児童英語講師養成講座が、日本人を対象としているとは限らない。中にはタイや韓国、ブラジルなど児童英語講師になることを目指すさまざまな国からの生徒を対象にコースを設けている学校もあり、授業ももちろんすべて英語で行われ、英語や児童英語教授法だけでなく、他国からの生徒と交流を図ることもできる。期間も3～12週間程度のものまでと、とにかく多種多彩だ。
また、日本では2003年に公立小学校での英語教育の促進を支援するため、J-Shineと呼ばれるNPOの小学校英語指導者認定協議会が設立された。このJ-Shineは公立小学校での英語教育に携わる人材の資格基準を設けており、J-Shineに認定された民間教育団体でコースを修了すると、J-Shine資格が与えられ、日本での就職の際に有利なほか、日本の小学校で英語を教える大きなきっかけとなる。